稲畑産業（8098）

稲畑産業は、化学専門商社。住友化学系だが稲畑オーナー色も。情報電子、合成樹脂が柱。アジア広域展開。

株主優待はクオカードです。3年以上の継続保有で長期優遇もあります。

稲畑産業の概要と個人投資家ブログの意見をご紹介します。

1 情報電子・合成樹脂を2本柱とする化学専門商社
2 株主優待はクオカード
3 総合評価

情報電子・合成樹脂を2本柱とする化学専門商社

事業内容

稲畑産業は、1890年に京都において稲畑染料店として創業し、化学専門商社に事業を拡大してきた老舗企業です。

現在では世界18カ国に60拠点を展開するグローバル企業となっています。

事業分野は主に5つであり、2018年3月期においては、合成樹脂事業と情報電子事業で大半を占めます。

2018年3月期決算説明資料より抜粋

残りは、化学品事業、生活産業事業、住環境事業となっています。

2030年向け長期ビジョンにおいては、合成樹脂事業と情報電子事業以外の事業分野を1/3以上にすることを目標にしており、事業PFの分散化を進める見込みです。

貸倒引当金の計上により大幅減益

2018年3月期は、欧州子会社による太陽電池関連事業に関する貸倒引当金の計上により大幅減益となりました。

会社側の説明が不足していたためか、原因についてわけがわからないともコメントされています。

増収減益となります。大幅な減益ですが、これは欧州の太陽電池関連の取引先に対する債権の計上というわけがわからない理由によるものということです。

太陽電池モジュールの在庫の販売予定先による無断売却ということのようですが、？？？な解説となっています。

引用元：お金に関することを徒然と

ドイツ子会社において、太陽電池モジュール在庫を低与信相手へ無断売却したため、本件の手当に31億円もの貸倒引当金を積み増す結果となったと解説されています。

情報電子事業における独子会社において太陽電池モジュール在庫の低与信相手先への無断売却事件が発生したため、本件の手当に31億円もの貸倒引当金を積み増す結果となりました。

引用元：なちゅの市川綜合研究所

財務はイマイチ

業績好調により財務は拡大と改善を続けてきましたが、2018年3月期は上記の事件もあり、自己資本比率は悪化しています。

2018年3月期においてはキャッシュ325億円に対して借入金は720億円となっており、自己資本比率は40%となっています。

中期経営計画

New Challenge 2020

2021年3月期を最終年度とする4ヵ年の中期経営計画を発表しています。

2021年3月期において、売上高7,300億円（年率+6%成長）、営業利益155億円（年率+5%成長）を目標値としています。

想定為替レートは1ドル110円で算定しており、為替状況によっては下振れ・上振れの可能性があります。

長期ビジョン「IK Vision 2030」

2025～2030年にありたい姿として、長期ビジョンも策定しています。

具体的な時期は名言していないものの、売上高1兆円、海外比率70%以上、情報電子・合成樹脂以外の事業比率を1/3以上とすることを目標値としています。

株主優待はクオカード

株主優待は一律100株以上でクオカードがもらえます。

3年未満
- 100株以上　1,000円相当のクオカード
3年未満
- 100株以上　2,000円相当のクオカード

稲畑産業オリジナルのクオカードとなります。

1,000円相当のクオカードが入ってました。「人と人をつなぐ、あなたのベストパートナーでありたい」と書かれたオリジナルクオカードです。稲畑産業は科学専門商社なので、人と人のつながりを重視しているようです。

引用元：株かけるIT

総合評価

2018年3月期は貸倒引当金の計上により大幅減益となりましたが、業績は好調であり、V字回復となる見込みです。

2018年9月時点でPER9.40倍／PBR0.65倍となっています。ライバルである長瀬産業と比べると若干割安感があります。

株価は2017年終盤から横ばいとなっています。初年度から躓いたものの中計達成の確度が上がってくれば割安修正が起こるものと思われます。

指標的に非常に割安で、業績推移も高いレベルで安定していると評価されています。

稲畑産業は指標的に非常に割安ですし、過去の業績推移も高いレベルで安定していますし、率直に言って凄く魅力的な銘柄です。これほど力のある優待バリュー株をポートフォリオ下位で持てる幸せ。

引用元：みきまるの優待バリュー株日誌

長瀬産業と業界の双璧をなしており、強烈にベンチマークしているため、2社セットで見ていくと効果的であるとコメントされています。

当社は化学専門商社首位の長瀬産業(8012)と業界の双璧をなしており、関西地盤である点や祖業、業容、企業規模も似通っており強烈にベンチマークしているものと思われます。具体的には長瀬産業が本年2月に株主数の増大を目指して株主優待の拡充策を掲げたわずか2か月後に当社も株主優待の拡充策を開示してきています。