ジンズは、 均一料金のアイウェア(眼鏡)販売『ジンズ』ブランド展開。ファッション雑貨の卸、小売りも。
株主優待は買物優待券です。
ジンズの概要と個人投資家ブログの意見をご紹介します。
目次
メガネ業界の革命児 JINS
事業内容
ジンズは、メガネ販売「JINS」を展開しており、メガネの企画・生産・流通・販売までを一貫して行っています。
均一料金、低価格、Airframe(軽量メガネ)、JINS SCREEN(ブルーライトカットメガネ)等の革新的なビジネスモデル・製品を導入したことで成長してきました。
店舗展開
2018年7月時点で日本全国に368店舗を展開しています。
関東地方に多く出店していますが、概ね人口分布通りの店舗展開となっています。
100バガー銘柄
ジンズは、2009年の安値39円から、4年後の2013年には6,000円まで株価を上昇させ、100バガー(100倍)銘柄となりました。
その要因として取り上げられるのが、2009年に発売されたAir frameと、2011年に発売されたPC用メガネ(ブルーライトカットメガネ)の販売です。
Air frame
Air frameによってメガネ業界に価格破壊が起こりました。
これまでの眼鏡市場の相場は30,000円前後だったが、Air frameの価格は4,900円(税抜)という驚異の低価格であった。
しかし、安かろう悪かろうでは意味がない。
世に生み出された新商品Air frameは非常に軽く、弾力性があり、折れずにしなるのが特徴的
これまでは一日つけていたら疲れたり、痛くなったりしたのだがそれが大幅に軽減された。
引用元:独法職員の株主優待日記
PC用メガネ(ブルーライトカットメガネ)
メガネをかけない層にまで需要を開拓し、メガネを販売することができたことは、ある意味、革命であるとコメントされています。
なんといってもインパクトが大きいのは、「JINSPCメガネ」の登場でしょう。
引用元:投資のまわり道
その後も、JINS SCREENという商品名で販売を続けており、ジンズの販売構成比率でも一定の割合を確保し続けています。

2017年8月期 通期 決算説明会資料より抜粋
財務は安定的
店舗数を増加させていますが、営業CFの範囲内での投資である場合が多く、財務的には安定的に推移しています。
2017年8月期においては、実質無借金経営で自己資本比率は58%となっています。
株主優待は買物優待券
株主優待は一律100株以上で5,000円相当の買物優待券がもらえます。
国内直営店および自社オンラインショップ使用することができます。
優待券の利用は平日のみとなっています。
ジンズの優待が残っていたので、メガネを新調。
店舗での優待利用は割と空いている平日のみ。ですが、平日でも結構混んでるんですけどね。
引用元:株主総会お土産日記
優待券を使ってPC用のJINS SCREENを購入したとレポートされています。
PC用のJINS SCREENという眼鏡を2つ購入。ブルーライトを25%カットする眼鏡です。定価は3,000円なのですが、アウトレットで購入したので1つ1,980円で買うことが出来ました。
引用元:「マイホームへの道」株主優待・ふるさと納税で豊かな生活
額面5,000円が、メルカリでは4,000円前後で取引されており、需要は大きいようです。
優待は、メルカリでも4,000円前後で取引されているので
使い道もあるのでしょうね。
引用元:シンプルに考える株式投資
毎年メガネはいらないので、家族と1年おき、2年おきに交代して購入すれば活躍できるとコメントされています。
10年や20年継続して保有していたとしても、そんなにメガネはいらないことに気づいた。一人ではなく、家族と1年置き、2年置きに交代して購入する分には大いに活用できるかもしれないが。
引用元:独法職員の株主優待日記
総合評価
メガネ業界の革命児として、均一低価格メガネ、PC用メガネ等を販売し、業績を伸ばしてきました。過去の株価100倍は圧巻です。
2014年8月期に利益が落ち込んだ後は徐々に回復していますが、PC用メガネがブームとなった2013年8月期の最高益更新には至っていません。
2018年7月時点でPER46.8倍/PBR8.80倍と高い評価を受けています。成長期待が継続しており、株価は高値追いとなっていますが、2桁成長すら危ぶまれる状況となっており、指標的割高感も意識されます。
配当金の評価は低いですが、株主優待で普段買わないようなメガネも買うことができると評価されています。
株価(5,770円)★★★★☆:一息ついた感じ
配当金(0.83%)★☆☆☆☆:利回りは低い
優待内容 ★★★☆☆:様々な用途のメガネがあるようです
参考指標:PER 36.4倍、PBR 7.9倍
総合得点(15点満点):9点
※ データは2018年1月5日終値時のものです