カワタは、 プラスチック成形・合理化周辺機器トップ級。アジア軸に海外展開。国内は非成形機分野育成。
株主優待は年2回で、3月9月のクオカードと3月の優待カタログです。
カワタの概要と個人投資家ブログの意見をご紹介します。
目次
マイナー割安株ながらEV関連として脚光
プラスチック成形・合理化周辺機器トップ級
カワタはプラスチック成形・合理化周辺機器でトップ級と紹介されており、主な製品としては輸送機、計量混合器、乾燥機、粉砕機などです。
とは言え、これらの商品や事業でピンとくる個人投資家は少ないというのが実際のところだと思います。
東証2部で機械業種ということもあって、マイナーな銘柄として、PBR0.5倍／PER5倍程度と割安に放置されていました。
ザ・二部の機械メーカー、というマイナー割安株のようですね。
引用元：失業マンが嫁に内緒の株取引で家族を支えるブログ＠就業中
優待新設・拡充で株主数を増やす
カワタは、優待新設・拡充を以下のように繰り返しています。
- 2015/2/27 優待新設
- 2015/7/30 優待拡充
- 2015/12/18 優待拡充
これによって株主数を順調に増やし、東証2部の維持、および東証1部への昇格狙いをしていると予想されています。
15年2月の優待新設は東証2部の株主数基準の800人を維持するためのものだと思われましたが、15年7月の拡充・単元変更を見ると、実は東証一部昇格を狙っていたんじゃないでしょうか？
引用元：失業マンが嫁に内緒の株取引で家族を支えるブログ＠就業中
ここは新設・単元変更＋拡充・拡充ときており、なんとなく想いが伝わってきますよね。
引用元：21世紀投資
中期経営計画
カワタは、2020年3月期を最終年度とする3ヵ年の中期経営計画を発表しています。
最終年度において、売上高200億円（年率+6%成長）、営業利益11億円（年率+28%成長）を目標値としています。
前回の中計が未達に終わっているので信頼度は微妙としながら、EV関連として業績の伸びが期待されており、まずは今期（2018年3月期）に注目だとしています。
前回の中計が東南アジアの景気減速の影響等を受け大幅な未達に終わっているので信頼度は微妙ですが、足許では受注が回復基調にあるほか、2015年に上海で稼働を開始した新工場の本格稼働と中国のEV車向けのリチウムイオン電池部材市場への粉体用機器拡販が見込まれることにくわえ、北米向けが好調なメキシコ販社の寄与が見込まれますが、まずは今期を予算どおり作れるかどうかに注目したいと思います。
引用元：なちゅの市川綜合研究所
EV関連銘柄として急騰
2017年9月、EV関連銘柄として株価が600円台から1,300円台まで急騰しました。
割安株として以前からホールドしていた個人投資家たちは、急騰で売り抜けた方も多かったようです。
放置株カワタがお祭り化し２倍株で１３００前後で利益確定。急にナントカ関連で物色されるパターンは本当によくあります。上値がどこまでかは全く分からないので祭りは続くのかもですが、２連S高級の上げはそろそろかなという感覚だけ。
引用元：21世紀投資
カワタ(6292)さんはちょっと飛ばし過ぎな感じがしますので（笑）
一旦手を引いて売却するのもアリかも。
株主優待はクオカードと優待カタログ
株主優待は年2回のクオカードと、年1回の優待カタログです。
- 100株以上 500円クオカード（3月9月）
- 500株以上 1,000円優待カタログ（3月）
- 1,000株以上 1,500円優待カタログ（3月）
総合評価
PBR1倍割れの割安優待株と見なされていましたが、2017年9月の株価急騰で割安さは解消されました。
急騰後にまた株価は戻ってしまうのか、ある程度の位置で落ち着くのかはまだ分かりませんが、ここから手を出す意味は少なそうです。
また割安に戻れば、割安優待株かつ東証1部昇格期待としてホールドするのもアリだと思います。
2014年の優待新設を機に購入されたそうですが、十分すぎるほど割安と評価されています。
カワタは 2月27日に優待新設を発表 しました。ここは2014年9月時点で株主が800人ぴったりで東証2部の上場基準ギリギリだったので、その対策としての後ろ向きの優待新設だったのかなあ？という気もしますが、私は喜んですぐに「新たな株主」として釣り上げられました。（笑） ま、カワタは指標的にも十分すぎるほどに割安ですし、PF中位銘柄としては何の不足もないですね。
引用元：みきまるの優待バリュー株日誌
過去2度の公募価格を回復していないため、株主還元の充実は期待できないとしています。
当社は、1991年に公募62万株(@1,490円)と2000年にも公募60万株(@799円)と、2度の公募増資をしておりますが、依然としてその株価水準を回復出来ておらず、今後も工場の新設や設備投資・研究開発等で定期的に資金需要が発生する可能性も十分あるため、今後の株主還元の充実に関してはさほど期待出来ないものと思われます。
引用元：なちゅの市川綜合研究所