メディアフラッグ(6067)

メディアフラッグは、電子看板を中心とした店頭販売促進施策が収益柱。覆面店舗調査やデータベース提供も併営。

社長やストック・オプションを与えられた社外協力者が注目されます。株主優待は菓子詰合せです。

メディアフラッグの概要と個人投資家ブログの意見をご紹介します。

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覆面調査と店頭販売支援を行うコンサル

事業内容

メディアフラッグは、主に3つの事業ドメインを持っています。

2016年12月期の売上高ベースで65%を占めるのが営業支援事業です。これは店頭販売支援事業です。

同13%を占めるのが流通支援事業です。これは言わば覆面調査や出口調査などのリサーチ事業です。

最後に、同21%を占めるのが和菓子製造販売です。2013年に連結子会社化し、まさに自分の主力サービスを実事業に適用させて実例を作るという趣旨なのだと思いますが、事業不振は止められず、2015年12月期にはのれん・固定資産の減損処理により最終赤字に陥りました。

そして、2017年8月には、和菓子製造販売の子会社を売却してしまいました。

いかにもコンサルで分かりにくい

メディアフラッグは個人投資家からの注目は薄いようで、取り上げるブログも数少ないです。

1つの要因として考えられるのは、事業内容や決算説明資料の分かりにくさにあると思います。

例えば、2016年12月の決算説明資料から抜粋してみます。

当社は、流通店舗(リアルショップ)におけるフィールドマーケティング事業をコアビジネスとする店頭実現ビジネスパートナーです。

いかにコンサル的な、横文字多様で意味不明な文章だと思いませんか?

社長・社外協力者の力ありき

メディアフラッグは「社外協力者」にストック・オプションを提供しており、その「社外協力者」について解説されています。

その上で、メディアフラッグは組織的な営業力ではなく、有力者によるトップ会談で仕事を決めているのではないかと指摘されています。

ってな、感じでどういうスーパーマンが当社をデカく、上場出来る会社に成長させてきたか。またどこら辺が味方なのか何となく解りましたでしょうか?

で、商売も営業マンが必死に取ってくるのではなくて、トップ会談でバシって持ってきちゃうんじゃね?って思いません。

引用元:元スーパー投資顧問出身アナリスト 企業分析まとめ 日本株投資で勝つ

こちらのブログでも社長のリーダーシップや人脈を指摘されています。

まさに社長がリーダーシップをとって、その人脈をきっかけにクライアントを増やしてきた会社という印象を受けます。

引用元:コミュ障の生きる道

株主優待は菓子詰合せ

株主優待は子会社商品の菓子詰合せが貰えます。100株以上の場合は12月のみとなる点に注意です。

  • 100株以上  1,000円相当(12月のみ)
  • 1,000株以上 3,000円相当

1,000円相当のお菓子詰合せ

2017年12月基準の優待を取得された方のブログです。

新商品のどら焼きで、従来十勝たちばなで販売しているどら焼きより、もちもちとした食感を感じられる商品です。
味が「小倉あん」「栗あん」「ごまあん」と3種類有り、食感とともにバラエティある味を楽しめます。

引用元:モノノフによる株主優待日記

3,000円相当のお菓子詰合せ

2016年6月基準の優待を取得された方のブログです。

過去の優待はまずかったそうですが、味が改善してきているとの評価です。

めちゃくちゃ美味しいというわけではなかったですが、一昨年に優待が届いたときって、いったら何ですが「まずかった」んです。

それから比べると、味は改善してきているかなあと感じています。

引用元:コミュ障の生きる道

総合評価

業務内容が分かりにくく、業績の見通しも全く分かりません。

個人投資家はノータッチで良いのではないでしょうか。

イマイチな評価ながら、ポートフォリオ下位としては許容範囲とされています。

メディアフラッグは指標的にはやや高いですが、優待のお菓子もおいしいですし、ま、PF下位としては許容できる銘柄かな?と考えています。

引用元:みきまるの優待バリュー株日誌

割安感は無いものの、ときどき株価が跳ねる印象と指摘されています。

小型優待株で、時々「跳ねる」という印象の銘柄です。指標的には割安感はありませんが、組織改革などで業績は回復傾向と考えると高くはないかも。

引用元:バネ男のディフェンシブ投資日記

上場後1年ほどたった2013年9月時点の評価ですが、「保留」とされています。

私の投資判断は「保留」となりました。
理由は今後の成長がまだ不透明で投資時期としては早いという事が挙げられます。また、他の追随もあると思いますし。しっかりとした収益構造があるとも言えません。まあ、綿所のタイミングでは今ではないのです。

引用元:元スーパー投資顧問出身アナリスト 企業分析まとめ 日本株投資で勝つ

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