特種東海製紙は、特種製紙と東海パルプが０７年統合、独立系。特殊紙に強み。段ボール用板紙で日本製紙と提携。
日用品が貰える優待株として人気があり、リニア計画への用地賃料が注目されています。株主優待は3月が自社製品、9月がカレンダーです。
特種東海製紙の概要と個人投資家ブログの意見をご紹介します。
目次
優待株として人気の製紙メーカー
事業内容
特種東海製紙は、特殊紙、産業用紙、生活商品の3つの分野の事業を行っている製紙メーカーです。
特殊紙は、デザイン性・機能性の高いパッケージや、印刷用紙、画材用紙などです。
産業用紙は、ダンボール用紙やクラフト紙などです。
最も身近なのは生活商品で、ペーパータオルやティッシュ、トイレットペーパーなどです。
注目はリニア用地の賃料
製紙メーカーは安定的な事業である反面、大きな成長は望めない状況ですが、ここ数年のトピックスとして、リニア用地の賃料が注目されています。
特種東海製紙は静岡県内に広大な社有林を保有しています。その大きさは7,400万坪（2万4430ヘクタール）とJR山手線内の面積の4倍もあり、民有地1箇所として日本最大と言われています。
リニア開通工事においてトンネルを作るにあたって、上部用地を利用する必要があることや、工事関係者の駐在宿舎等も必要となることから、特種東海製紙は営業外収益を得られることが想定されています。
事前の観測によれば、上部用地利用の賃料等で、向こう10年は経常利益ベースで最低5～6億円程度押し上げられるものと見られています。
引用元：なちゅの市川綜合研究所
実際にリニア関連として保有されている個人投資家もいらっしゃいます。
優待のトイレットペーパーに加えて、東京オリンピック関連＋リニア関連と下心満載で保有しています。
引用元：Value Investment since 2004
ただし、2017年8月時点でPER25倍超となっており、リニア効果は株価に織り込まれた水準であるとも指摘されています。
足許の株価は既に製紙業のバリュエーションを超えて評価されておりこのリニア効果は殆ど織り込まれているとみられます
引用元：なちゅの市川綜合研究所
財務は安定的
財務的には横ばい～ゆるやかな改善が進んでおり、キャッシュ105億円と有価証券186億円を保有しており、借入金320億円とほぼ同額となっています。
2018年3月期においては、自己資本比率は51%となっており、財務は安定的な状態です。
財務状況については、手許現金の105億円と保有有価証券186億円で有利子負債320億円をほぼネットしている好財務となっています。そのわりに配当性向は25%強程度で今期も50円の配当を据え置いてしていますが、前年に発行済株式の6%強におよぶ約100万株を三菱商事等から自社株買いしているため、総還元性向でみると相応の水準です。
引用元：なちゅの市川綜合研究所
中期経営計画（2017～2019年度）
2017年5月において、3ヵ年の中期経営計画を発表しています。
最終年度である2019年度において、売上850億円（年率+3%成長）、営業利益55億円（年率+6%成長）とする他、営業利益率やROEの向上も目標としています。
これまでは経常利益で中計を作成していましたが、今回から営業利益で目標値を掲げたことについては、リニア用地賃貸による営業外利益が不透明であるためだろうと推察されています。
JR東海と交渉中の部分もあるため、最低限のレベルでしか数字に見込んでいない印象であり、この分が営業外で大きく変動するため、営業利益で計画したものと推察されます。
引用元：なちゅの市川綜合研究所
株主優待は自社製品
株主優待は3月に3,000円相当の自社製品、9月に自社特製カレンダーです。
自社製品とは、ペーパータオルセット、トイレットペーパー、文具セットから選択となります。
特にトイレットペーパーは生活必需品として、人気が高く、優待だけでトイレットペーパーを賄う個人投資家も多いです。
特種東海製紙の９６ロールトイレットペーパー(@_@)
日本製紙の４ロールと合わせて１００ロールあれば、
買い物しなくていい。
夫婦で銘柄を保有し、別の優待を貰っている個人投資家のブログです。
特種東海製紙は夫も保有していて、夫はトイレットペーパーを選択しています。さすがに特種東海製紙のトイレットペーパーが2箱届くと絶対1年では使いきれないので、私はタウパーにしています。
総合評価
2018年8月時点の総合評価
未だにリニア関連収益は予算計上されていないものの、経常利益ベースで5億円程度の押上効果が期待されます。
2018年8月時点でPER22.2倍／PBR0.90倍となっています。
株価は横ばいながら、PBR1倍割れ＋リニア関連収益により赤字は考えにくいことから底堅い展開となっています。狭いレンジでの横ばいが続きそうです。
2017年8月時点の総合評価
優待を目的として保有する個人投資家が多いです。
トイレットペーパーは生活必需品ですので、保有しておきたい銘柄の1つです。
しかしながら、アベノミクスに加えてリニア用地賃貸への期待もあってか、2012年より一貫して株価は右肩上がりとなっており、割高感があるのも事実です。
このような生活必需品が貰える優待銘柄については、市場暴落に見舞われたときにポートフォリオに組み込みたいものです。